ETFを選ぶときに見る項目

名前より先に連動指数を見る

ETFの名前には半導体、高配当、米国大型株といった言葉が入りますが、実際に何を持つかを決めるのは連動対象の指数です。同じ「半導体」でも、銘柄数が多く比率が均等な指数もあれば、上位の数銘柄で半分近くを占める指数もあります。目論見書や運用会社の商品ページで、指数の名前、構成銘柄数、上位銘柄の比率、定期入れ替えの頻度をまず確認しましょう。指数そのものの仕組みは「指数は何を測る数字なのか」の記事にまとめています。

コストは一行では終わらない

比較表で大きく示される信託報酬は、運用・販売・管理などの報酬を合わせたものです。これとは別に、指数の使用料や監査費用といったその他費用、運用中に銘柄を売買する際の売買コストがかかります。信託報酬が低くても、実際に差し引かれる額はそれより大きいことがあります。投資家が自分で払う売買手数料や気配値の差も別です。運用会社の開示で、信託報酬以外を含めた実質コストも確かめましょう。

• 信託報酬：運用・販売・管理などの報酬の合計
• その他費用：指数使用料、監査費用など
• 売買コスト：ファンド内で銘柄を入れ替える費用
• 自分のコスト：売買手数料と売り買いの気配差

二つの「ずれ」を分けて読む

指数に連動する商品でも、指数とまったく同じには動きません。ある期間の商品の騰落率と指数の騰落率の差をトラッキング・ディファレンス、その差が日々どれだけばらついたかをトラッキング・エラーと呼びます。前者はコストが毎日差し引かれる分、少しずつ広がるのが普通で、後者が大きいと短期間で指数と違う動きをしやすいということです。どちらも運用会社が開示しているので、信託報酬と並べて過去の実績値を比べるのが確実です。

現物を持つか、契約で追随するか

多くのETFは指数の構成銘柄を実際に買って保有します。全銘柄を持つ方法も、一部を選んで近づける方法もあります。一方、証券会社などの取引相手と契約を結び、指数の騰落率を受け取る「合成型」もあります。直接買いにくい資産に連動させやすい反面、相手方が約束を果たせないリスクが加わります。商品名や説明書に合成型である旨が示されることが多いので、あわせて確認しましょう。

流動性は二層で考える

出来高の少ないETFは売買しにくそうに見えますが、上場商品にはマーケットメイカーがいて、決められた範囲で売りと買いの気配を出すことになっています。より本質的なのは、組み入れ資産そのものがどれだけ取引しやすいかです。ただし寄り付き直後や大引け前、海外資産を組み入れた商品で現地市場が閉まっている時間帯は、気配の幅が広がりやすくなります。幅が広いときに成行で注文すると基準価額から離れた値段で約定しかねないため、価格を決めて出す指値注文がその差を抑える助けになります。

規模が小さいと起きること

純資産が小さい商品は固定費の負担が相対的に重く、取引所の上場維持基準を下回って上場廃止になることがあります。上場廃止の際は通常その時点の基準価額で精算されるので、全額を失う仕組みではありませんが、損益が確定するタイミングを自分で選べなくなります。似た商品が複数あるなら、純資産規模と上場からの期間も比較項目に入れましょう。具体的な上場廃止基準は取引所の公式案内で確認できます。

分配金・為替ヘッジ・税金

同じ指数に連動していても、分配金を現金で払う商品と、ファンド内で再投資する商品があります。海外資産を組み入れた商品では、為替変動を抑える為替ヘッジの有無で結果が変わり、商品名にその旨が示されることが多くあります。また国内上場か海外上場か、株式型かそれ以外かで課税の扱いが異なります。税率や課税の基準は変わることがあるので、税務当局や証券会社の最新の案内を確認しましょう。

• 分配型と再投資型の違い
• 為替ヘッジの有無とそのコスト
• 国内上場と海外上場の課税の違い
• 税金の基準は公式の案内で確認

確認の順番とよくある失敗

確認の順番を決めておくと、名前や直近の成績に引っ張られにくくなります。よくある失敗は、直近一、二年の成績だけで選ぶこと、信託報酬だけを比べること、指数の二倍や逆に動く商品を普通の指数商品のように長く持ち続けることです。以下の順番は仕組みを確かめる方法にすぎず、この記事は投資助言ではなく、どの商品も勧めるものではありません。

• 連動指数と上位銘柄の比率
• 信託報酬とそのほかのコスト
• 過去の二つの「ずれ」の実績
• 複製方法、純資産規模、気配の幅
• 分配方針、為替ヘッジ、課税の扱い